お使いのOS・ブラウザでは、本サイトを適切に閲覧できない可能性があります。最新のブラウザをご利用ください。

NEWS

PRESS RELEASE プレスリリ

PRESS RELEASE

立正大学と日本健康心理学会にて『ラフールサーベイ』データ解析の研究結果を発表

株式会社ラフール(本社:東京都中央区、代表取締役社⻑:結城啓太、以下「当社」)は、立正大学 心理学部(東京都品川区、学長:吉川 洋)と産学連携し、『ラフールサーベイ』にて収集された従業員の回答データをもとに、ストレスチェック項目と就業継続/退職意図を分析をした研究結果を2019年9⽉28~29日に行われた「第32回 日本健康心理学会」で発表いたしました。

本発表は、ラフールと立正大学が共同で、ラフールが提供する健康経営を実現するための組織診断ツール『ラフールサーベイ』上のデータ(従来のストレスチェック項目に加え、会社に対する考えや生活状況等を尋ねる新たな項目を追加した調査による結果)から、就業継続/退職意図との関連性を分析したものです。

2015年にストレスチェックが義務化されましたが、その活用については課題も指摘されており、その原因の一つに、従来のストレスチェックにおける調査項目が限定されているという点があります。

約2,200名を対象とした調査の結果、ストレス反応や就労継続意思は、会社の安定性、経営方針への満足度、入社前の期待とのギャップなど、会社・経営に対する認知とも関連が示され、従業員の健康・就労を理解する上では、直接的な負荷・緩衝要因だけでなく、包括的な指標測定の必要性が示唆されました。

【 研究結果 】
① 就業継続意図とラフールサーベイにおける独自項目との関連
経営状況や経営層への信頼、入社前後のギャップなどが比較的相関が高い。

② 勤続年数との関係
・勤続年数が高いほど就業継続意図は高い傾向がある。
・3~4年目頃が最もストレス反応が高く、就業継続意図が低い。
・いわゆるストレス指数と就労継続意欲とでは関連の強い変数が異なる。

③ 現在の課題
会社要因か個人要因か?
会社自体の属性として「働きやすさ―働きにくさ」は存在する。
そのため、ストレスの各変数が会社要因なのか個人要因なのか、
つまり個人的な不満なのか社員全体で共有されている不満なのか判別が難しい部分がある。
​今後、ある程度の数の会社数に基づく分析が必要である。

詳しくはプレスリリースよりご覧ください。

【 ラフールサーベイ 】
健康経営を実現するための組織診断ツールです。特⻑は、約3,000社の従業員18万⼈以上のメンタルヘルスデータをベースに⼤学や臨床⼼理⼠の知⾒を取り⼊れた独⾃の調査項⽬を従来のストレスチェックに加えることにより、多⾓的な分析ができる点。⼼⾝の健康状態だけでなく、組織エンゲージメント・衛⽣環境・ハラスメントリスク・離職リスクなども含めた包括的な診断で、離職防止、組織の⽣産性向上をサポートしています。

・URL:https://survey.lafool.jp/
・アプリ版対応端末:iPhone/Android
・対応言語:日本語
・サービス地域:日本
・サービス開始日:2019年2月(Web版)、2019年6月(アプリ版)
・価格:ダウンロード無料
・開発・運営:株式会社ラフール
・App Store:https://apps.apple.com/jp/app/lafool/id1342462230
・Google Play:https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.lafool.lafoolapp

【 ラフール 】
・社名:株式会社ラフール
・本社所在地:〒103-0025 東京都中央区⽇本橋茅場町2-9-5 ⽇進ビル7階
・設⽴:2011年11⽉30⽇
・代表者:代表取締役社⻑ 結城啓太
・事業内容:メンタルヘルステック事業、スリープテック事業、保育園事業、
・URL:https://www.lafool.co.jp